65歳はいよいよ高齢者と呼ばれる年代です。この年齢になると認知症の症状が現れる方や、高齢による衰弱(フレイル)の状態になりかけている方もいらっしゃいます。 もしもの時に備えて情報収集をしておくべき10の項目をご紹介します。

1. 認知症リスクを早めにチェックして介護に備える

いよいよ前期高齢者の仲間入りとなる65歳。介護保険サービスを受けることができるのも65歳からです。 
 
 2025年には65歳以上の5人に1人は認知症になると推計されており、まだまだ元気と思っていても、実は認知症のサインが出始めているかもしれません。「うちの親はしっかりしているから心配はいらない」と思われるかもしれませんが、認知症は突然発症するものではなく徐々に症状が進むため、日々接する機会の多いご家族は気付かない場合があります。実際、認知症のご家族を介護する多くの人が「今思えばあの頃から始まっていたのかも」と振り返っています。 
 
 認知症の方の場合、たまに会うご家族の前ではしっかりされているということもあり、とかく見過ごしがちですが、少しでもいつもと違う、何か変わった…と思うことがあったら、電話ではなく直接、会って話すこと。遠くてなかなか帰ることが難しい場合も、数日時間を作って、顔を見ることをおすすめします。初期に気付くことができれば進行を遅らせる、重症化させないなどの対処ができます。 
認知症リスクを早めにチェックして介護に備える

2. “かかりつけ医”はいますか?

認知症に限らず、65歳を過ぎると持病が増えたり、体力が弱ってきたりして、思わぬ病気や怪我につながることもあります。複数の病気を患う場合などは特に、生活指導、服薬管理が重要になりますので、普段の生活の様子をよく知る“かかりつけ医”をつくり、主治医になってもらうことが大切です。 
 
 かかりつけ医がいると、将来的に「要介護認定」を受ける際にも普段の様子を知る医師に主治医意見書を書いてもらえるため非常に心強いです。 
 
 そして親御様が暮らす街の”仲良しさん”や“ご近所さん”は最近のご本人の様子を知る何よりの情報源。日々の見守りと共に、離れて暮らすご家族が見落としがちな変化に気付いて、連絡してもらえるような、そんな関係を早めに作っておきたいものです。 

※この記事は2023年4月時点の情報をもとに作成されており、制度内容等は変わる場合があります。 
“かかりつけ医”はいますか?
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著者:株式会社ベネッセシニアサポート

医療、福祉

「従業員のワークライフマネジメント支援で培った人事ノウハウと高齢者の介護ノウハウを重ね合わせて、法人のお客様向けに、介護離職を防止する「両立支援サービス」を提供しています。

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