「短期入所生活介護」と「短期入所療養介護」のショートステイでは、どちらも機能訓練(広義のリハビリ)が受けられます。リハビリの種類やリハビリを担当する機能訓練指導員についても紹介します。
ショートステイでは、利用者が「自分らしい生活」を続けるために、また家族の介護負担を減らすために、機能訓練指導員によるリハビリを受けられます。
特別養護老人ホームなどで提供される短期入所生活介護で実施するのは、「生活リハビリ」と「集団リハビリ」が中心になります。療養病院などで提供される短期入所療養介護では、より専門性の高い「個別リハビリ」の提供が可能です。
まずは「生活リハビリ」について紹介します。高齢になると筋力が衰え、関節可動域も徐々に狭くなって、日常動作に不便を感じることが多くなります。運動の習慣がない高齢者は一段と体力が衰えやすく、自立した生活が困難になる可能性が高くなります。
生活リハビリは、日常動作そのものをリハビリと捉え、様々な動作をできるだけ自分の力で取り組むのを支援するものです。たとえば、トイレや食堂まで車椅子を使わず杖歩行で移動する、自分で歯磨きをする、着替える、補助具を使って自力で食事をする等々。またベッドで寝ている時間を減らすことも生活リハビリの一つと言えます。生活リハビリを行うことで筋力の低下をゆるやかにできて、自立した生活を自宅でも維持できる可能性が期待できます。
次に「集団リハビリ」は、複数の利用者が一緒に体を動かすもので、代表的なのがラジオ体操のような運動です。生活に必要な身体能力を最低限維持するのが目的であれば、集団リハビリでも十分に効果が期待できます。
また、体の自由がきかない他の利用者が一生懸命リハビリに取り組む姿を見て、自分も頑張ろうと刺激を受けたり、良い意味で競争心が芽生えたりすることがあります。運動意欲の向上や、利用者同士のコミュニケーションの促進は、集団ならではの効果と言えます。
最後に紹介する「個別リハビリ」は、利用者個人の身体状況に合わせた計画を立て、一人ひとりに特化したリハビリを行うものです。歩行機能の回復を目指す、誤嚥性肺炎を予防するなど、目的がはっきりしているとリハビリの内容が明確化され、中身の濃い関わりが可能になり、効果が出やすくなります。おもに理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が中心となって実施しますが、専門職の指示のもと介護士や看護師も協力してリハビリをサポートします。
在宅介護で、理学療法士による訪問リハビリを行っている場合は、自宅で実施しているリハビリメニューをもとにプランを組み立てることが可能です。通所サービスでもリハビリを受けていることがあるので、ケアマネジャーにケアプランの内容を確認してみましょう。
リハビリを行う機能訓練指導員は、利用者に必要な機能訓練(リハビリ)を企画、運営、実行、管理する役割を担っています。医師、歯科医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、柔道整復師、鍼灸マッサージ師といった医療系の有資格者が揃っています。
このなかでリハビリ3職種と言われるのが理学療法士、作業療法士、言語聴覚士で、医師の指示に従ってリハビリを実施。また介護施設では、機能訓練指導員を1名以上配置することが決まっています。看護師が機能訓練指導員を兼務することも可能で、看護師の勤務時間外であれば機能訓練指導を実施できます。
機能訓練指導員はそれぞれ専門分野を持っています。それぞれの役割をチェックしましょう。
・理学療法士
専門領域は、日常動作に必要な筋力や関節などの身体機能の維持向上です。身体機能にアプローチする運動療法を行い、歩く、立つ、座るなどの基本動作の回復を目指します。
・作業療法士
着替える、文字を書く、箸を使うなど、日常生活に必要な応用的な動作を確立していくのが作業療法士の役割です。
・言語聴覚士
嚥下と発語に関わる能力の回復を担う専門職で、脳障害による失語症や嚥下障害などの症状に対応。嚥下障害は命に関わることもあり、十分に注意したいところ。この場合、安全な食事形態を考え、利用者の状態に合わせた嚥下訓練や食事介護を行います。言語聴覚士が在籍する施設は限られますが、入院中や訪問リハビリで言語聴覚士が作成したプランがあれば、ショートステイ期間中にそれをもとにリハビリを実施できる場合があります。
・柔道整復師、鍼灸マッサージ師
どちらの職種もマッサージを中心とした機能訓練を行い、関節可動域を広げて運動機能の回復を目指します。マッサージは体がほぐれる感覚が心地良く、喜ばれる利用者は多いそう。自宅で、家族が定期的にマッサージを行うのは時間的にも難しいので、ショートステイを機に専門職にお願いしてみるのも一案です。
特定の機能回復を目的としない生活リハビリや集団リハビリでも、日常動作に必要な身体機能の維持は十分に期待できます。
リハビリに積極的に取り組むと、自宅での自立した生活の維持が期待でき、介護者と被介護者の双方にメリットがありそうです。
ただし、ショートステイの利用期間だけでリハビリの目標達成を図ることが不可能です。在宅で実施しているリハビリをショートステイ利用中も継続する、あるいは、ショート利用をして在宅で必要なリハビリを組み立ててもらう、という認識を持っていくことが大切です。
次回は、「ショートステイは何日利用できる?」の疑問にお答えします。継続して利用するためのルールなど役立つ情報を紹介します。
著者:中村雅彦
中村雅彦(なかむら・まさひこ)
JA長野厚生連北アルプス医療センターあづみ病院居宅介護支援事業所主任介護支援専門員。特別養護老人ホームの生活相談員を経て、ケアマネジャーに。前一般社団法人長野県介護支援専門員協会会長、前一般社団法人日本介護専門員協会長野支部長、長野県主任介護支援専門員研修・長野県介護支援専門員専門研修(専門研修課程Ⅰ・Ⅱ)講師、介護予防ケアマネジメント指導者など、介護支援専門員に関する研修指導や、訪問介護・通所介護などの研修活動にも従事。